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CDPとは?基本機能や導入するメリット・デメリット、失敗しないためのポイントを解説

2022年12月26日

CDPとは、顧客情報を分析してマーケティング戦略に生かせるプラットフォームです。CDPをうまく使えば、顧客の性質や動向を効率良く把握し、自社の顧客に適した広告戦略や販売戦略を展開できます。しかし、「CDPを使ってもどのようなメリットがあるのかわからない」「役に立ちそうだが、専門的なツールなのでどのように使えば良いのかわからない」という方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、CDPとは何か、どのような機能があるのか、導入するメリットや注意点について解説します。顧客データを分析したい、新しいマーケティング戦略を進めたいという方は、ぜひご覧ください。

CDPとは?

CDP(Customer Data Platform)とは、顧客データを収集、統合、分析するプラットフォームです。顧客の販売履歴や行動などのデータを分析することで、もっとも適した広告戦略や販売戦略を効率良く選ぶことが可能になります。

膨大な顧客の個人情報や販売履歴があっても、手動でデータを分析するのは容易ではありません。しかし、CDPがあれば効率良くデータの収集や分析ができるでしょう。

CDPが注目されている背景

CDPが注目される背景には、ネット上の取引が増えて顧客データを収集しやすくなったことが挙げられます。ネット上で取引を行えば、取引履歴や商品選択履歴などのデータを収集できます。それらのデータを収集して分析すればマーケティング活動に生かせますので、CDPのようなツールの重要性が高まりました。

また新しい商品やサービスが増えて差別化が難しくなったため、CDPなどのツールを用いてより高度な分析が必要になったという背景もあります。

CDPとDMPとの違い

CDPと良く似たものに、DMP(Data Management Platform)があります。2つの違いは取得するデータです。

CDPでは、自社の取引サイトなどに登録された顧客データを取得します。一方、DMPは自社データの個人を特定しないデータやネット上の匿名データを扱います。

またDMPはプライベートDMPとパブリックDMPに分けられ、それぞれ取得するデータの性質が異なります。これらの違いについてもご説明しましょう。

■プライベートDMP

プライベートDMPでは、自社の顧客データのうち、個人を特定しないデータを扱います。たとえば、自社顧客データのWeb閲覧ログ、広告ログなどです。つまり、CDPとほぼ同じと言えます。

■パブリックDMP

パブリックDMPでは、ネット上の外部データを扱います。たとえば位置情報や年齢、性別などの匿名データが対象となります。幅広いデータを集められるため、新規顧客を獲得するためのデジタルマーケティングに使えます。

CDPの基本機能

CDPで利用できる基本機能についてご説明します。

データ収集機能

顧客の属性や趣味嗜好、行動データなどを収集する機能です。ツールで自動取得できるので、ECサイトの商品選択履歴などの細かいデータも収集できます。

データ統合機能

収集したデータを顧客データと結び付け、統合した顧客データを管理できます。これらのデータは、年齢や性別などさまざまな形に整理できます。

データ分析機能

統合されたデータを分析することもできます。顧客の属性や行動を分析することで、より効率的な広告戦略や販売戦略を策定できます。

CDPを導入するメリット

CDPを導入するメリットについてご説明します。

顧客データを一元管理できる

顧客データを一元管理でき、必要な情報を引き出すことが可能です。そのため複数の店舗がある場合やECサイト、実店舗など複数のチャネルがある場合でも、それぞれのデータを個別に管理する必要がありません。

部署間でリアルタイムに情報共有できる

販売部門と流通部門、サポート部門など部署ごとにデータが分かれている場合、それぞれ個別に顧客データを管理すると効率的ではありません。しかし、CDPでデータを部署間で共有できれば、注文から商品発注を素早く行うなど部署間の連携がスムーズに行えます。

効率的に商品戦略を策定できる

膨大な顧客データを人が確認してどのような広告を打つべきか検討したり、顧客ごとにおすすめ商品をピックアップしたりするなどの作業は非常に困難です。しかし、CDPを導入すれば自動で顧客データを分析してくれるので、効率良く最適な商品戦略を策定できます。

顧客一人ひとりに沿ったアプローチができる

1件ごとに顧客データを分析できるので、顧客一人ひとりに沿ったアプローチができます。たとえば、顧客一人ひとりが好んで選ぶ商品バリエーションを把握し、その商品カテゴリの新作が出たらメールでお知らせすることなどができます。

このようにそれぞれの顧客に合ったアプローチをすることで、最適なマーケティング戦略を実施することが可能です。

CDPのデメリット・注意点

CDPを使う際にはデメリットもあります。本項目では、CDPを導入する際に注意すべき点についてご説明します。

セキュリティ面のリスクがある

顧客データを扱うため、情報が漏洩するセキュリティリスクもあります。すべてのチャネルのデータを複数の部署間で共有できるため、従業員が故意に情報を漏洩すると防ぐのは難しいでしょう。そのため、担当者ごとに管理権限を分けておくなどの対策が必要です。

サービスの選定が難しい

CDPにはさまざまな種類があるので、サービスを選定するのが難しいでしょう。しかし、複雑なCDPの仕組みを理解し、自社の業務にもっとも適したサービスを選ぶ必要があります。そのようなときには、複数のサービスを比較してから自社に合ったものを選ぶことをおすすめします。

CDPの導入で失敗しないためのポイント

CDPを導入する際に失敗しないためのポイントについてご説明します。CDPの導入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

複数企業のサービス・価格を比較する

CDPを選ぶ際には、複数企業のサービスや価格を比較してもっとも自社に合ったサービスを選びましょう。CDPは機能が複雑であるだけでなく、サービス内容や扱う項目などが製品によって大きく異なります。そのため、「サービス内容は豊富だったが、自社では使いにくかった」「自社のサービスに向いている項目が存在しない」などのケースも存在します。

そのため、複数社のサービスを比較して自社に合ったものを選び、価格も見積もりを取って比較しておきましょう。

使い勝手の良さを確認する

膨大な顧客データを管理して分析作業を行うため、使い勝手の良さも重要です。そのため、視覚的に操作がわかりやすいか、データ分析をする際にデータが見やすいかなど実際に使って試しておきましょう。

一定期間使い勝手を確認できるお試しサービスがあれば、事前に試しておくことをおすすめします。また実際に操作する担当者の意見を求めることも重要です。

外部ツールとの連携のしやすさを確認する

既に使っているPOSシステムなどの外部ツールがある場合は、連携できるかを確認しておきましょう。データを自動的にインポート、エクスポートできる仕様になっていれば、手動で入力する手間が省けます。

導入時にデータ連携などが可能であるかどうかをメーカーに確認しておくことをおすすめします。

まとめ

本記事では、CDPとは何か、どのような機能があるのか、導入するメリットや注意点について解説しました。CDPを導入すれば、顧客データを生かして自社に合ったマーケティング戦略を展開できることがわかっていただけたと思います。しかし、CDPを導入できる担当者がいない、マーケティングに生かす方法がわからないという場合は、専門の会社に導入を依頼すると良いでしょう。

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