ネイルサロン開業に必要なことは？資格・費用・届出について解説

ネイルサロン開業を考えるとき、何から始めるべきなのか悩む方もいるでしょう。

開業タイプには、店舗型・自宅型・フランチャイズ型があり、それぞれの違いを踏まえたうえでの選択が必要です。

この記事では、ネイルサロン開業に必要な資格や費用、届出など、開業前に知っておくべき必須情報をわかりやすく解説します。

開業までの具体的な流れも紹介しますので、スムーズな開業準備に役立ててください。

ネイルサロン開業に必要な資格とスキル

ネイルサロンを開業するために、必ず取得しなければならない国家資格はなく、無資格でも開業は可能です。

しかし、ネイルに関する専門的な知識や技術を保有していないと、顧客に安全な施術は提供できません。
顧客のさまざまなニーズに応えることも難しいでしょう。

そのため、ネイルサロンを開業するのであれば、以下のようなネイルに関する資格を取得するのがおすすめです。

資格名	概要
ネイリスト技能検定試験	公益財団法人日本ネイリスト検定試験センター（JNEC）が実施する、ネイリストの技術レベルを評価する試験。3級から1級まであり、1級が最上級
JNAジェルネイル技能検定試験	NPO法人日本ネイリスト協会（JNA）が実施する、ジェルネイルの技術レベルを評価する試験。初級・中級・上級があり、上級が最上級
ネイルサロン衛生管理士	NPO法人日本ネイリスト協会（JNA）が認定する民間資格。ネイルサロンにおける衛生管理に関する知識と技術が認められる

ほかにも、ネイルサロンを開業して成功するためには、経営に関する知識やスキルも必要です。
具体的には、マーケティング、会計、接客などに関する知識やスキルなどです。

ネイルサロン開業タイプ別の特徴

ネイルサロンの開業形態には、おもに店舗型・自宅型・フランチャイズ型があります。

開業タイプ	特徴
店舗型	物件を借りて開業する方法
自宅型	自宅の一部をネイルサロンとして開業する方法
フランチャイズ型	フランチャイズ本部のブランドや経営ノウハウを活用して開業に活かす方法

それぞれの特徴を理解して、自分に合った開業タイプを選びましょう。

店舗型

店舗型のネイルサロンは、顧客が来店して施術を受ける形態です。

メリット	デメリット
・人通りの多い場所であれば、新規顧客の獲得につながりやすい ・自宅型より顧客が店内に入りやすい	・開業資金やランニングコストが高額になる可能性がある ・テナント型の場合、営業時間の制約や他店舗との競合などの懸念点がある

人通りの多い場所の例としては、路面店や商業施設内などがあげられます。
ただし、店舗の家賃や光熱費、備品、人件費など、さまざまな費用がかかるでしょう。

自宅型

自宅型のネイルサロンは、自宅の一室やリビングの一角を利用して開業する形態です。

メリット	デメリット
・初期費用が抑えられる ・自分のペースで仕事ができる ・通勤時間ゼロ	・公私の切り替えが難しい ・生活感が出てしまう ・集客に工夫が必要

自宅型は、初期費用を抑え、自分のペースで仕事を進められるため、子育て中の主婦や副業としてネイルサロンを始めたい方に適しています。

しかし、自宅を仕事場とするため、公私の切り替えが難しく、生活感が出てしまう懸念もあります。

また、集客面ではSNSや口コミサイトなどを活用し、積極的に情報発信するなどの工夫が必要です。

賃貸住宅の場合、規約で禁止されている場合もあるため、事前に確認しておかなければなりません。

フランチャイズ型

フランチャイズ型のネイルサロンは、既存のネイルサロンブランドのノウハウやシステムを利用して開業する形態です。

メリット	デメリット
・知名度のあるブランド力による集客効果がある ・経営ノウハウやサポートがあり、初心者でも安心 ・開業準備、運営に必要な資材調達の負担が軽減できる ・スタッフ採用、育成のサポートを受けられる	・加盟金、ロイヤリティなどの費用負担の可能性あり ・本部によっては、ブランドイメージに合わせた経営の制約を受ける可能性あり ・独自性が出しづらい ・契約期間、競合に関する制約を受ける可能性あり

フランチャイズ型は、フランチャイズ本部が提供する研修やサポートを受けられるため、経営経験が少ない方でも開業しやすいでしょう。

その反面、費用負担の増加や、経営の自由度が制限されるデメリットも存在します。

ネイルサロン開業にかかる資金

ネイルサロンの開業資金は、開業スタイルや規模によって大きく異なります。
開業資金の目安と助成金・補助金について解説します。

資金の目安

初期費用は、物件取得費用、内外装費用、備品・設備費用に分けられます。
目安は、以下のとおりです。

項目	資金の目安
物件取得費用	・マンションの一室を借りる場合：約20万〜50万円 ・都心の一等地の路面店の場合：約500万円 ・自宅開業：かからない
内外装費用	・自宅の場合：約10万円 ・リフォームが必要なスケルトン物件の場合：約150万円
内装費用	店舗内の内装・備品が残っている居抜き物件の場合：約30万～50万円
備品・設備費用	約50万円程度

上記はあくまで目安であり、実際にかかる費用は、どのタイプで開業するかによっても異なります。

また、これらの費用に加え、開業後も運営資金が必要です。
家賃や水道光熱費などの店舗維持費に加え、消耗品であるネイル用具・用材の費用、広告宣伝費、通信費などが含まれます。

初期費用だけでなく、運営資金も考慮して、余裕をもった資金計画を立てましょう。

利用できる助成金・補助金

ネイルサロン開業時に活用できる助成金・補助金制度には、おもに以下のものがあります。

名称	内容
小規模事業者持続化補助金	販路開拓を支援するための補助金
自治体の助成金・補助金	各自治体が独自に行っている支援策で、内容・対象・金額はさまざま

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者の販路開拓を支援する目的で、設備投資や広告宣伝、Webサイト運営などに係る経費の一部を補助する制度です。

ネイルサロンの場合、チラシの作成費用や新しいネイルテーブル、イスの購入費用などが補助対象となる可能性があります。

一方、自治体の助成金・補助金は、都道府県や市町村が独自におこなっている制度で、内容や対象、金額などがそれぞれ異なります。

開業を検討している地域でどのような制度があるか、事前に調べておくとよいでしょう。

ネイルサロン開業に必要な届出

ネイルサロンの開業にあたり、保健所や地方自治体への届出は不要です。
しかし、事業で所得が発生するため、開業後は「個人事業主」として納税の義務が生じます。

確定申告をスムーズにおこなうためにも、開業届と青色申告承認申請書は税務署へ提出しておきましょう。

届出・申請	提出期限
開業届	開業後1カ月以内
青色申告承認申請書	・青色申告書による申告を予定する年の3月15日まで ・その年の1月16日以後、新たに事業を開始したり不動産の貸付けをしたりした場合には、その事業開始等の日から2カ月以内

青色申告には、最大65万円の控除を受けられるなどのメリットがあるため、開業届と合わせて提出するのがおすすめです。

ネイルサロン開業までの流れ

ネイルサロンを開業するには多くの準備が必要であり、開業までの流れを把握し、計画的に進めることが大切です。
おもな流れを解説します。

1.オープン予定日とスケジュールを決める

まずは、ネイルサロンのオープン日を決定します。
オープン日が決まらなければ、そのほかの準備を進められません。

個人で開業する場合、最短で3カ月程度でオープンすることも可能ですが、スタッフを雇用する予定がある、内装工事が必要といった場合は、半年以上の期間を想定するとよいでしょう。

スケジュールを立てる際には、各作業にどれくらいの時間がかかるかを想定し、余裕をもった計画を立てることが大切です。

2.物件を決める

物件を決める際には、開業スタイルを明確にすることから始めましょう。
自宅サロンにするか、路面店にするかで、物件探しのアプローチが変わってきます。

開業スタイル	考慮するポイント
自宅サロン	・施術スペースとプライベートスペースを区切られるか ・顧客のプライバシーにも配慮した空間を作れるか ・賃貸物件の場合、内装工事やサロンとしての使用が許可されているか
路面店	・ターゲットに合った立地か ・駅からの距離、周辺環境、競合店の有無など

物件の広さも重要な要素です。
施術スペースだけでなく、待合スペースやカウンセリングスペース、収納スペースなども考慮し、適切な広さを選ぶ必要があります。

費用面では、家賃のほか、敷金や礼金、仲介手数料、内装工事費なども含めた総費用を計算し、予算内に収まる物件を選びましょう。

3.内装工事や設備購入を進める

理想のサロンを実現するためにも、内装工事と設備購入は綿密な計画と予算管理が必要です。

店舗型であれば、費用は高額になりがちですが、内装デザインの自由度が高いでしょう。
自宅サロンは低コストですが、生活感の排除など工夫が必要になります。

また、居抜き物件の場合は、以前のテナントのイメージを払拭するために、壁紙の変更やレイアウトの工夫を検討するのがおすすめです。

内装工事費用を抑えるには、DIYも有効な手段です。
ただし、専門知識が必要な作業は業者に依頼するなど、安全性を確保することを第一に考えなければなりません。

設備購入においては、顧客の快適性を重視することが大切です。
長時間座っても疲れない椅子、リラックスできるBGM、アロマなどを導入し、居心地の良い空間を提供しましょう。

衛生管理として、消毒設備や換気システムを整え、清潔な環境の維持も目指す必要があります。

4.WebサイトやSNS、宣伝ツールで集客を進める

WebサイトやSNS、宣伝ツールの効果的な活用は、開業日に合わせた集客が可能です。

集客ツール	特徴
Webサイト	店舗情報を網羅的に掲載できるため、ネイルサロンの雰囲気やサービス内容、価格などを詳しく伝えられる
アプリ	24時間予約受付により顧客の利便性を高めるうえ、店舗側の情報発信も可能
SNS	Instagramは視覚的訴求が可能で、定期的な情報発信によりファン化を図れる

これらのツールを組み合わせて活用すると、相乗効果が期待できます。
たとえば、Instagramで最新のネイルデザインを掲載し、Webサイトへのリンクを貼ると、より詳細な情報へ誘導できます。

5.オープンに備える

いよいよオープンに向けて準備を始めます。
オープン前に確認しておきたい項目は、以下のとおりです。

項目	内容
内装・設備の最終確認	・顧客が快適に過ごせる空間になっているか ・設備に不備がないか ・レイアウト変更や追加で必要な備品がないか
消耗品の在庫確認	・ネイル用品やタオルなどの消耗品に不足がないか ・想定以上に顧客が来店した場合でも対応できる数がそろっているか
予約システムの確認	・予約システムが正しく作動するか ・予約受付から顧客情報管理までスムーズにおこなえるか ・操作方法をスタッフ全員が理解しているか
決済方法の確認	・クレジットカードや電子マネーなど、顧客のニーズに合わせた決済方法を取り入れられているか ・各決済方法の手数料や手続きは把握しているか
スタッフの最終確認	・役割分担や緊急時の対応は把握できているか ・接客マナーやサービス内容の統一化が図れているか

近隣住民への挨拶も忘れずにおこなっておきましょう。
騒音や営業時間について事前に説明し、理解を得られるように努めると、良好な関係を築きやすくなります。

ネイルサロン開業に必要なことを把握して計画に役立てよう

ネイルサロンの開業は、資格や開業タイプ、資金計画、必要な届出などを確認したうえで計画しましょう。

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