ECサイトで注目のO2Oとは？実店舗と連携するメリット5つや導入事例3選を紹介
O2Oで顧客のニーズをオンラインからオフラインへ促せると、効率的に新規顧客を獲得ができます。
そして、デジタル化が急激に進む現代において、他社よりも自社を選んでもらうためのブランド力が求められています。
この記事では「ECサイトで注目のO2Oや実店舗と連携するメリット5つ、導入事例3選」を詳しく紹介します。成功させるためのポイントまで解説しているため、ぜひ最後までご覧ください。
O2Oとは？
O2O(Online to Offline)とは、コンテンツをオンライン上で展開し、オフラインへ促す施策です。
新型コロナウイルスの流行によって、実店舗ではなく、ECサイトからアプローチする販売方法への移行が進んでいます。
そのため、オンライン上でECサイトを運営するに伴い、O2Oへの効果の期待が高まっています。
O2Oの目的
O2Oには、実店舗とECサイトを結びつける目的があります。
基本的に、コンテンツの販売がオンラインからオフラインに繋がるケースは、オフラインからオンラインに繋がるケースと比べると少ないです。
たとえば、実店舗で商品を購入時にECサイトを紹介された場合は、ECサイトの存在を認知できます。
しかし、オンラインを軸に販売する場合、ECサイトが実店舗を展開していても、実店舗の存在を知らない方もいます。
そのため、O2Oで施策をおこない、効率的に新規顧客を獲得を狙うのがおすすめです。
O2Oが注目がされる背景
商材を購入する場合、実店舗よりもECサイトなどで購入した方が、価格が安いのが一般的です。
ただし、安いから買うのが目的になってしまうと、リピーターやファンは一向に増えません。
そのため、デジタル化が進んだ現代において、他社よりも自社を選んでもらうためのブランド力が求められています。
実店舗の場合、販売スタッフが商品の魅力を顧客へ直接伝えられますが、ECサイトの場合は、直接的な訴求ができません。
しかし、O2Oの施策でしっかりとしたブランディングができるため、SNSや決済手段・ポイントなどを活用することで、実店舗への顧客の来店を促せます。
O2Oのメリット5つ
O2Oのメリットは、以下の5つです。
- 新規の顧客獲得がしやすい
- 狙った顧客へのアプローチができる
- 効果に即効性がある
- 施策の効果測定がしやすい
- リピート率を上げられる
新規の顧客獲得がしやすい
オンライン媒体で店舗情報を発信すると顧客へのアプローチが可能なため、新規の顧客獲得ができます。
また、潜在ニーズをもつ顧客に対して商品をアピールすることで、よりコアな新規顧客の獲得が期待できます。
狙った顧客へのアプローチができる
O2Oは、オフラインと比較すると、よりニーズに合わせた施策を打てるため、狙った顧客へのアプローチができる特徴があります。
ECサイトやSNSなどのアクセスログや検索エンジン、SNSの蓄積データなどを活用できるため、顧客を絞ってアプローチが可能です。
そのため、展開する商品やサービスに対して、深く関心を抱いてくれそうなターゲット層に効果的にアプローチできます。
効果に即効性がある
O2Oは、効果に即効性があるため、即座にPDCAが回せます。
たとえば、SNSやメルマガでクーポンを配布する施策の場合、該当期間内に使用されたクーポンの数や、クーポン利用での売上が把握できます。
O2O施策の効果がすぐに表れるため、スピード感をもって施策の検証・改善ができます。
施策の効果測定がしやすい
O2Oは、キャンペーンやクーポン配布などができるため、店舗集計もでき、施策の効果測定がしやすいです。
たとえば、クーポン施策を実施した場合、一定期間中のクーポン使用率を集計・分析をするだけで効果が測定可能です。
そのため、リアルタイムで狙った顧客への効果的なアプローチができます。
リピーター・ファンを増やせる
O2O施策の実施で、リピーター・ファンを増やせます。たとえば、クーポンやSNSでの情報発信を用いて、リピート率の増加や企業のブランド価値向上などの効果を得られます。
また、オンラインでの顧客接触回数が増えると、ロイヤリティ強化が狙えるため、結果的に、リピーターやファンが増えていくことにつながります。
O2Oを成功させるためのポイント2つ
O2Oを成功させるためのポイントは、以下の2つです。
- 適切なプロモーションをおこなう
- 検証・改善を継続する
適切なプロモーションをおこなう
O2Oを成功させるためには、適切なプロモーションをおこなうのがおすすめです。
もし潜在顧客のニーズを満たせない場合、顧客をオンラインから実店舗へ誘導することができません。
O2Oの手法として、公式サイトやSNSでの商品紹介、クーポン配布が一般的ですが、自社の展開する商品・サービスと相性が悪いと、効率よく効果を発揮しません。
また、同業他社が成功していても、再現性がなければ自社でも成功する確証はないため、注意しましょう。
検証・改善を継続する
O2Oでは、施策を頻繁に変えても効果にはつながらないため、検証・改善の継続が必要です。
たとえば、クーポン配布の施策が失敗した場合、狙った年齢のターゲット層や実施期間、時間帯などは間違っていないか、結果が出るまで検証・改善をしていくのが大切です。
また、SNSにも「Instagram」「X(旧:Twitter)」「Facebook」など、自社に適したSNSがあるため、PDCAサイクルを回して、継続的な改善をしていきましょう。
検証・改善を繰り返すと独自のプロモーションができるようになるため、失敗しても諦めないことが重要です。
O2Oの導入事例3選
最後に、O2Oの導入事例3選を紹介します。
- ユニクロ
- ビックカメラ
- モスバーガー
ユニクロ
ユニクロは、ブランドイメージを、アプリやECサイト、実店舗などのチャネルを駆使していち早くユーザーに根付かせることに成功した、O2O連携の先端的な存在です。
たとえば、購入を検討している商品バーコードを公式アプリでスキャンすると、オンライン上で「在庫情報」「顧客レビュー」「スタイリング提案」などが閲覧できます。
また、2019年にInstagramで「#UniqloLifeWear」といったハッシュタグを使ったキャンペーンを実施しました。
投稿者で最も「いいね！」獲得数が多い方に、ユニクロ商品が贈呈される特典をつけ、結果的に、ブランドの認知度向上やSNSフォロワー数の増加、店舗訪問の促進に成功しています。
ビックカメラ
ビックカメラは、自社アプリを活用し、位置情報をもとにしたクーポン配布やプロモーション情報をプッシュ通知でお知らせするなどの仕組みを導入しました。
加えて、店内の製品を手に取る際に、該当製品の口コミ・在庫状況をその場で確認できる「アプリでタッチ」機能を提供しています。
顧客が望む製品情報をすぐに得られるため、疑問や不安を感じず、店舗内でスムーズな意思決定が可能です。
モスバーガー
モスバーガーは、2010年からアプリによる顧客に体験価値を提供するO2O施策を実施しています。
とくにファストフード業界の場合、割引クーポン発行が採用されているケースが一般的です。
しかし、モスバーガーでは割引クーポン配布だけではなく、おみくじクーポンといったユニークを追求したアイデアをもとに、顧客の楽しませる体験を提供しています。
さらに、SNSでハッシュタグを使ったキャンペーンを実施するなど、ユーザー参加型のプロモーションが話題を呼び、割引以上の価値を提供しています。
O2Oで効率的に新規顧客を獲得しよう！
この記事では「ECサイトで注目のO2Oや実店舗と連携するメリット5つ、導入事例3選」などを紹介しました。
O2Oは、ECサイトから実店舗へ顧客を促すことを目的としており、新規顧客の獲得や、潜在ニーズをもつ顧客を分析して来店の促進も期待できます。
また、独自のアプローチ方法が見つかるため、検証・改善を繰り返しておこなうのが重要です。
とくにO2Oでオンラインとオフラインの連携を強化したい方は、この記事を参考にしてみてください。
